物言わぬ組織委　責任避け、IOCに従属―東京五輪

新型コロナウイルスの影響で東京五輪開催が危ぶまれていた最中、大会組織委員会の幹部は「われわれは下請けだから」とつぶやいた。準備と運営という要を担いながら物言わぬ組織委。IOCのひとりよがりを許した責任の一端はある。

　感染が中国で発生し、日本と韓国のほか欧米まで広がった。五輪予選を含むスポーツ大会が次々と休止されても、IOCが予定通りの開催を目指すと言えば従い、有事の対応にかじを切らなかった。対策本部を立ち上げても実効性を欠く方針ばかり。危機感は薄かった。

　開催契約の上下関係があるとはいえ、IOCに進言できず従順だった。昨秋にマラソンと競歩の札幌開催をのんだときと同じ。元首相の会長にも、元財務事務次官の事務総長にもリーダーシップは感じられなかった。

　世界各地で数多くのスポーツが実施を取りやめている時に、聖火リレーを予定通り実施しようとした感覚もどこかずれていた。

　開催が延期され、大会準備はほぼ振り出しに戻る。チケットの払い戻しと再販売、既存会場の使用と営業補償の交渉に加えて、数千人もの職員の人件費を含む経費はさらにかさむ。原則としてIOCは助けてくれず、組織委が時限組織であることを考えれば負担の多くは都や国に回る。

　責任回避の体質はIOCと同じ。組織委内部からは体制刷新を望む声も聞こえてくる。