「リバウンドは始まっている」相次ぐ指摘…尾身会長も危機感あらわ「言葉だけではだめ」

「言葉だけいくら言ってもだめだ」

　１８日の基本的対処方針等諮問委員会で、尾身茂会長は、感染再拡大抑止に向け危機感をあらわにした。感染者が増加に転じ始めた中での緊急事態宣言解除。国民に自粛を訴えるだけでなく、リバウンドの予兆をとらえ、実効性のある対策を実施するよう国や自治体に強く迫った。

　「リバウンドはもう始まっているのでは」。諮問委ではこうした指摘が相次いだ。今回の議論は、解除そのものより、解除後の流行をどう抑えるかが大きな焦点になった。都道府県ごとの新規感染者数を監視するだけでなく、どこかに感染拡大の起点が生じていないか早期にキャッチする必要がある。「第３波」では感染拡大のスピードに対策が追いつかず、気づいた時には病床が不足し医療の逼迫（ひっぱく）を招いたためだ。

　ある委員は「病床が不足してからでは遅い。相当な覚悟を持って対策をしないといけない」と強調した。ただ、感染拡大の予兆が何かも、それを捉える方法もまだ手探りだ。