厚労省“抗原検査”検討　医療現場の負担軽減なるか

新型コロナウイルス感染者の検査数増加が求められるなか、厚生労働省は、『抗原検査』の導入を検討していることがわかりました。『抗原』とは、体内に入ってきたウイルスそのもののことで、抗原検査は、ウイルスを形作るたんぱく質があるかどうかを調べます。抗原から体を守るために作られる『抗体』は増えるのに時間がかかり、感染初期には検出ができません。これに対し、抗原のたんぱく質は感染の初期に検出が可能です。

PCR検査は、結果が出るまでに4～6時間かかり、なかには保健所に行ってから数日かかる場合もあります。一方で、抗原検査の場合、小さなクリニックでも行うことが可能で、検査結果は早ければ15分程度で出るため、厚生労働省は、PCR検査を補う方法として期待を寄せています。

関係者によりますと、現在、複数のメーカーが国の支援を受け、抗原検査の専用キットの開発を進めているということです。また、先月、新型コロナウイルスの抗原検出に成功した横浜市立大学の共同グループは、来月から検査キットの販売を開始する予定です。しかし、新型コロナウイルスはインフルエンザと比べてウイルスの数が少なく、検査結果がPCR検査より精度が劣るため、確定診断に利用できるかどうかはまだわからないといいます。厚生労働省は、抗原検査を簡易検査だけではなく、インフルエンザの検査のように確定診断にも利用できないか検討を続けています。