「鉄道オタク」は世界的に少数派だった？ オタクがいる国・いない国、決定的な違いとは
2022年05月30日
「撮り鉄」マナー違反が社会問題に
海外の鉄道好きたち（画像：橋爪智之）
「鉄道趣味」と聞いて、読者の皆さんは何を想像するだろうか。 鉄道趣味と一口に言っても、いくつものジャンルに分かれており、その趣味人口は非常に大きい。近年は、それぞれのジャンルごとに「〇〇鉄」などと呼ばれ、固有名詞のようにもなっている。 【親近感】世界の「鉄オタ」を見る（画像7枚） また、かつては男性中心の趣味であったが、最近は鉄道が好きな女子も増えてきており、世代や性別の垣根を超え、老若男女問わず幅広い人たちに浸透しつつある。 しかし一方で、増加する趣味人口に比例して、マナーの問題がクローズアップされるようになってきた。 とりわけ「撮り鉄」と呼ばれる、列車を追いかけて撮影する人たちの中には、眉をひそめたくなるような常軌を逸した行動に出る人たちが目立つようになり、世間からの風当たりが強くなってきた印象を受ける。 実際、駅で撮影の邪魔になるからと大声で乗客に向かって罵声を浴びせたり、線路へ侵入したり、踏切や信号機によじ登ったりといった状況で、いずれは鉄道の撮影禁止になるのでは、と危惧している。 そのような、決してあまり印象が良いとは言えない鉄道趣味ではあるが、海外の様子はどうなのだろうか。
「鉄道オタク」は金が掛かる
そもそも、鉄道趣味というのは非常にお金が掛かるものだ。 写真を撮影するためにはカメラが必要だから、まずカメラが買えなければお話にならないし、列車に乗車して旅するためには運賃を払わなければならないが、これも決して安いわけではない。 鉄道模型は欲しい車両を買おうと思えば、簡単に万単位のお金に羽が生えるし、物によっては乗用車が買えるほどの高額な製品まである。「鉄道とは金を失う道」とはよく言ったものだ。 裏を返せば、鉄道趣味が一般的となっている国々は、いずれも豊かな国ばかりだということだ。日本はもちろんのことだが、海外で鉄道趣味が広く浸透している国と言えばアメリカ、イギリス、ドイツ、スイスなど、いずれも経済的に豊かな先進国ばかりである。 逆に鉄道趣味がそれほど浸透していない国というのは、まだ発展途上の国か、一般人が鉄道に深く関わりを持てない国、例えば列車を撮影してはいけない国など、趣味として鉄道に触れる機会がない国だ。 自由な世の中となりつつある現代において、分かりやすい例を挙げて説明するならば、例えば物好きな外国人以外で、北朝鮮の国民が自国の鉄道を撮影できるだろうか。 カメラを持つのも制限されるだろうし、鉄道に向かって撮影していたらスパイ容疑で逮捕されるかもしれない。 例が極端すぎるというなら、社会主義時代の東欧やロシアという例もある。これらの国々では、鉄道を撮影すればスパイ容疑で拘束され、カメラが没収されたという話は耳にたこができるほど聞かされた。
石炭発電「段階的廃止」 期限は明記せず G7気候・エネ相会議
2022年05月28日
ドイツの首都ベルリンで開かれた先進7カ国（G7）気候・エネルギー・環境相会議は27日、温室効果ガスの排出削減対策が行われていない石炭火力発電を「段階的に廃止する目標に向け、適時かつ具体的措置を取る」との共同声明を採択し、閉幕した。 【図解】30年度の電源構成目標 焦点だった達成時期については「2030年の各国の削減目標に沿う形」とし、目標は明記しなかった。 脱石炭に慎重な日米と、30年の期限を盛り込むことを目指した議長国ドイツが折り合った。廃止時期は含まれなかったものの、「削減」との表現にとどまった昨年の英国での国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）からは一歩踏み込んだ。 声明は、電力部門全体で「35年までに大部分を脱炭素化」し、温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると宣言。また、海外の削減対策なしの化石燃料への補助金を年内に原則廃止することや、非効率的な化石燃料への補助金を25年までに撤廃することも盛り込んだ。
ロシア人を一生恨む」 戦火に翻弄されるウクライナ少年の独白
2022年05月28日
これはロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領が約束した世界だ。ロシア人を一生恨む──。戦火が広がるウクライナ東部で翻弄（ほんろう）され、破壊されたアパートのコンクリート片に腰掛けた不機嫌そうな少年は、砲撃が聞こえると視線を泳がせた。 【写真7枚】がれきと化した建物のそばに立つ少年
ロシア軍は近くの森を通り、ウクライナ東部クラマトルスク（Kramatorsk）に迫りつつある。建物は一晩のうちにがれきの山と化した。
エウヘン君（13）一家は廃虚となったハリナ（Galyna）という村からクラマトルスクに避難してきた。
だがロシアの侵攻も4か月目に入り、ロシアはクラマトルスクへの攻勢を強めている。家族は、再び避難しなければならないかもしれないと考えている。
エウヘン君は幾つかの石を蹴ると、かつて近くの工場や農場で働く労働者家族の子どもたちが遊んでいた広場に積み重なったがれきの合間を歩き回った。
「怖くない」「砲撃にはハリナで慣れた」と、毅然（きぜん）として首を振りながら強がった。
母親のリュボフィ・ザハロワ（Lyubov Zakharova）さん（33）は侵攻開始以来、できるだけ息子を外出させないよう努めてきた。
ハリナでは、ロシア軍と周囲の山に塹壕（ざんごう）をつくったウクライナ軍との激しい戦闘が繰り広げられ、一家は1週間にわたり地元の学校の地下室に身を隠した。
その後、シングルマザーのリュボフィさんは危険を承知で、エウヘン君と下の娘2人を連れ、20キロ離れた比較的安全なクラマトルスクに急いで移動してきた。
リュボフィさんは「子どものことが心配で夜も眠れない」と話した。「2歳の娘はストレスで毛が抜け始めている」という。
「子どもたちは外に行きたいといつもせがむけれど、行かせたくない。また移動しなければならないと思う」
エウヘン君は破壊された建物を見つめたかと思えば、戦闘の続く地平線の向こうに視線を移した。数分間考え込むと、突然語り始めた。
ロシアがウクライナ東部で「ジェノサイド」 ゼレンスキー氏
2022年05月28日
ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー（Volodymyr Zelensky）大統領は26日、東部ドンバス（Donbas）地方でロシアが「ジェノサイド（集団殺害）」を行っていると非難した。 【写真】プーチン氏、ウクライナ従軍負傷兵を慰問 「英雄」と称賛 ゼレンスキー氏は毎日恒例のテレビ演説で、ロシアがドンバス地方の各都市を焦土と化そうとしており、同地方が「無人」になる恐れもあると指摘。「国民の強制連行や民間人の大虐殺などを含むこれらすべては、明らかにロシアが追求するジェノサイド政策だ」と述べた。
安保理、北朝鮮制裁決議を否決 中露が拒否権行使 説明求め国連総会開催へ
2022年05月28日
国連安全保障理事会は２６日、北朝鮮の核・ミサイル開発をめぐる会合を開いた。安保理決議が禁じる北朝鮮の弾道ミサイル発射を受け、米国が提案した北朝鮮への制裁を強化する決議案を採決した。制裁緩和と対話を求める中国とロシアが常任理事国として拒否権を行使し、否決された。これを受け、国連総会は拒否権行使の理由の説明を中露に求める総会会合を開く。 【写真】”全世界”射程の弾道ミサイル「火星１７」 総会会合の開催は４月に採択された国連総会決議に基づく初めての措置。総会議長の報道官によると、６月１０日までに招集される。説明は任意のため中露が出席するかは不透明だ。ただ、安保理の採決では理事国１５カ国のうち１３カ国が賛成しており、総会で中露への批判が相次ぐ公算は大きい。 安保理は２００６年７月以降、北朝鮮の核・ミサイル開発を防ぐため１１回にわたり全会一致で決議を採択してきた。今回が初めての否決となり、米国のトーマスグリーンフィールド国連大使は「安保理にとって失望の日だ」と述べた。 北朝鮮は今年、大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）を含むミサイル発射を１６回繰り返し、核実験の再開も懸念される。米国は「事態の悪化を防ぐため追加制裁が必要だ」と訴え、１７年１２月以来となる制裁決議の採択を目指していた。 これに対し、中露は「対話再開のために制裁を緩和すべきだ」との立場。米国は北朝鮮への原油輸出上限を５０％減としていた制裁案の削減幅を２５％減へ縮小するなどしたが、中露は反対の立場を変えなかった。 利害関係国として出席した日本の石兼公博国連大使は、中露の説明に「全く納得できない」と深い遺憾の意を表明した。１７年１２月の制裁決議はＩＣＢＭ発射の場合は原油輸出をさらに制限するとしており、「一貫しない対応は安保理の信頼を著しく損なう」とした。 否決された決議案は、北朝鮮へのたばこなどの輸出禁止や北朝鮮傘下のハッカー集団の資産凍結も盛り込んでいた。また、禁止対象のミサイルを「核兵器を運搬できる運搬システム」全般に拡大していた。
スリランカにロシア産原油 経済危機、両国の利害一致
2022年05月28日
経済危機に陥っているスリランカがロシア産原油の供給を受けることが27日、分かった。スリランカは外貨不足で原油の輸入が滞る一方、ウクライナ侵攻による欧米の経済制裁で輸出先の一部を失ったロシアと利害が一致したもようだ。米ブルームバーグ通信が報じた。 制裁強化でロシアを「世界経済から孤立させる」 G7、共同声明を採択
ただスリランカがどのように原油代を支払うかは不明。同国に一つしかない製油所は2カ月以上稼働していなかったが、28日にも製油を再開する予定という。 スリランカの経済危機は、中国などへの対外債務が膨張したところに、コロナ禍が観光業を直撃したのが主な要因。4月に対外債務の支払いの一時停止を発表した。
アングル：「ゼロコロナ」で中国に節約志向、高級ブランドに影
2022年05月28日
上海の老舗美容系企業でマーケティングマネジャーとして働くコウさん（２８）は今年、いつもなら「１つか２つ」買っている高級ブランドのバッグ購入をやめて、お金を節約するつもりだ。これが欧米高級ブランド品メーカーにとっては、頭の痛い問題になっている。 中国が現在推進している「ゼロコロナ」政策とそれに伴うロックダウン（都市封鎖）や各種規制、経済的な影響が、国内消費者の家計防衛意識に影を落とすようになった。 コウさんも「高級な服であれハンドバッグであれ、今は間違いなく不要だと思う。（なぜなら）私の金銭的な状況がどうなるか分からないからだ。われわれは経済を巡るこの不透明感から身を守らなければならないとはっきりと感じている」と語った。 彼女の発言が、中国の都市部における若く都会的な中間層の働き手の典型だとすれば、中国本土市場に大きく頼る形で近年の成長を実現してきた欧米高級ブランド品メーカーにはまさに耳にしたくないニュースということになる。 コンサルティング企業ベイン・アンド・カンパニーによると、昨年時点で世界の高級品向け個人消費支出において、中国のシェアは２１％と北米、欧州に次ぐ３番目の大きさだった。２０２５年までには世界最大の市場になるとも見込まれている。 世界の多くの地域では、新型コロナウイルスのパンデミックで制約を受けていた社会生活が正常に戻るとともに、高級品の売上高が急増しており、特に米国でそうした傾向が目立つ。それに冷や水を浴びせる形で売上高が減少している中国は、高級ブランド品メーカーが目指す野心的な成長を脅かす存在だ。 仏ＬＶＭＨや英ウォッチズ・オブ・スイッツランドから米エスティーローダーまでがここ数週間で、業績見通しは中国のロックダウンがいつまで続くかに左右される部分があると相次いで認めた。それでも各社の間には、２０２０年の最初のロックダウン解除後に見られたような素早い消費回復を期待する見方がなお大勢で、これがリスクにもなっている。 バーバリーのジュリー・ブラウン最高執行責任者（ＣＯＯ）兼最高財務責任者（ＣＦＯ）はこのほど「われわれは（消費）回復を想定し、それに備えている。在庫も仕入れ、先手を打って投資している」と語った。 一方でリシュモンのルパート会長は２０日、慎重な姿勢を維持し、中国経済の苦境が大方の予想より長引いて、この先消費者の態度はより「保守的」になっていくと警告。「中国が封鎖状態から抜け出す局面でも、欧米で目にされたほど迅速な持ち直しにはならない」と述べ、多くの企業が従業員を解雇するとの見通しを示した。 リシュモンと同じく中国依存度の高いバーバリー（売上高比率は約３３％）も、中国本土の小売店ネットワークは４割が稼働しておらず、倉庫が閉鎖されているのでオンライン配送もほぼ休止状態にあると明かした。 コンサルティング企業オリバー・ワイマンの小売り・消費財パートナー、イムケ・ウーターズ氏は「以前よりも曲折をたどる回復になる」とみている。 ＜爆買いから豊かな時間追求へ＞ 有力高級ブランド品メーカーの株価は昨年８月、中国の習近平国家主席が「共同富裕」の理念を掲げ所得格差解消を提唱すると、大打撃を受けた。それまで中国の中間層が高級品消費をけん引してきたのに、もはや社会的地位を象徴するブランド品を持つのは時流にそぐわないとみなされる恐れが出てきたためだ。 ただ当時、各ブランド品メーカーの幹部は、習氏の政策は超富裕層を標的にした面が強いとみなしていた。例えばＬＶＭＨのジャンジャック・ギオニーＣＦＯは「これがアッパーミドル層や準富裕層というわれわれの顧客の大半を占める人々にとって弊害になり得ると考える理由は見当たらない」と断言した。 しかしゼロコロナ政策は、共同富裕よりも大きな脅威になってもおかしくない。ゼロコロナは、これから高級品の買い手になる人々を含め、中国の大多数の消費者に悪影響を及ぼす公算が大きいからだ。 ゼロコロナに起因する経済的打撃の定量化、ないし現在のロックダウンがいつ終わるのかや、これが最後になるのかを予測するのは難しい。 とはいえナティクシスのアジア太平洋担当チーフエコノミスト、アリシア・ガルシア・エレロ氏は、今では４億人に上り、長らく隆盛を誇ってきた中国の中間層が足元のパンデミックで明らかに窮迫しているとの見方を示した。 チャイナ・マーケット・リサーチ・グループのディレクター、ベン・カベンダー氏は、不相応なほどの痛手を受けているのは若者で、彼らの失業率は上昇していると指摘。さらに各ブランドメーカーが近年、「爆買い」をしてくれる中国の「Ｚ世代」を市場のターゲットとして貪欲に事業展開してきたことも問題になると付け加えた。 カベンダー氏は、これから生活のバランスを取る上で「モノを買うという話には決してならず、友人や好きな人と質の高い時間を過ごすことが、社会的地位を確認する高級ブランド品（の所持）より優先されるだろう」と述べた。
政府、電気使用制限を検討 今冬、違反した企業は罰金
2022年05月28日
経済産業省は27日、電力需給の逼迫が見込まれる今冬に大規模停電の恐れが高まった場合、大企業などを対象に「電気使用制限」の発令を検討すると明らかにした。違反すれば罰金が科される強制的な措置。また一般家庭などの節電が不十分な場合に備え、必要なら計画停電も円滑に発動できるよう、電力会社に準備状況を確認するとした。 【表】2023年1～2月の供給予備率の見通し
安定的な電力供給には、余力を表す供給予備率が3％必要とされるが、来年1月に東京電力管内でマイナス0.6％、中部、北陸、関西、中国、四国、九州電力で1.3％に陥ると予測されるなど、今冬は供給不足が懸念されている。
夏の電気代高止まり…重い家計負担続く 7月の電気料金 電力大手4社値上げへ
2022年05月28日
電力大手10社は先ほど、7月の電気料金について、標準家庭のケースで東京電力では306円、中部電力では260円上昇するなど、4社が値上げすると発表した。 東京電力の場合、標準家庭のケースでは8871円で、1年前の7月（6973円）と比べて27.2％（1898円）の上昇だ。 日本の発電量のおよそ8割を占める火力発電の燃料費が、新型コロナウイルス禍からの経済回復に伴う需要拡大、ロシアによるウクライナ侵攻、円安などにより高騰しており、電気料金に反映された。 電気料金を巡っては、電力の安定供給を実現するために、燃料の高騰分を自動的に電気料金に上乗せする仕組みが導入されている。 東北電力、関西電力、中国電力、北陸電力、四国電力、沖縄電力の6社は上乗せ可能な上限をすでに超えており、7月は値上げされない。 一方、東京ガスなど大手都市ガス4社も、7月に78円～158円値上がりする。 値上げは11ヶ月連続。
羽田・ソウル線、６月１５日に再開
2022年05月28日
日韓両政府は、新型コロナウイルス禍で２０２０年３月から中断している羽田－ソウル（金浦＝キムポ）の航空路線を６月１５日に再開することで最終調整に入った。近く正式に発表する。日韓の政府関係者が明らかにした。日韓の首都を結ぶ同路線は韓国で「韓日交流の象徴」（聯合ニュース）とされ、尹錫悦（ユン・ソンニョル）新大統領は、文在寅（ムン・ジェイン）前政権下で極度に悪化した日韓関係の改善に向けた呼び水としたい考えだ。 【写真】韓国人観光客であふれかえる免税店 岸田文雄首相は２６日、韓国など９８カ国・地域からの観光客受け入れを６月１０日から始めると発表しており、同路線の再開と合わせ、国内観光の活性化につなげる狙いとみられる。 日韓を結ぶ路線としては成田―仁川（インチョン）があるが、空港がともに東京やソウルの中心部から離れ、日韓で羽田―ソウル路線の再開を望む声が強かった。同路線はコロナ禍前には年間２００万人以上が利用していた。 韓国の朴振（パク・チン）外相が６月１９日頃から訪日し、林芳正外相と会談することも計画している。日韓には、いわゆる徴用工訴訟や慰安婦問題など解決すべき懸案が多い。韓国内で「反日」世論が根深い半面、１８年には約７５０万人の韓国人が日本を訪れており、同路線の再開を待ち望む声も多い。尹政権には路線再開を対日協議の進展に向けた追い風にしたい意図もうかがえる。 尹氏自らも今月１１日、大統領就任式のために訪韓した日韓議員連盟の代表団と面談した際、路線再開へ積極的な措置を取ることを説明するなど、早期再開に強い意欲を示してきた。 日韓両政府は６月１日からの再開を目標に協議してきたが、空港職員や防疫担当者の確保に手間取り、再開時期が遅れたという。 厚生労働省は２６日、韓国を入国時の検査や自宅待機が免除される感染リスクが最も低い区分とした。
